「Indeed（インディード）へ求人を掲載したいが、仕組みや方法がわからない」
「無料で掲載できると聞いたものの、本当に費用をかけずに採用できるのだろうか」
中小企業や店舗の採用担当者のなかには、このような疑問を抱える方も多いのではないでしょうか。
採用コストを抑えて人材を確保したい場合、無料で求人を掲載できるIndeedは有力な選択肢の1つです。
しかし、無料掲載ならではの注意点や、掲載できないケースも存在します。
期待する採用成果につなげるためには、Indeedの基本事項をまず把握しておくことが大切です。
この記事では、Indeedの求人掲載の仕組みや料金体系、無料掲載と有料掲載の違いを解説します。
企業が活用するメリット・デメリットや、無料掲載できない主な原因も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
※この記事は2026年7月1日時点の情報をもとに作成しています。最新の内容や詳細は、各サービス・アプリの公式サイトにてご確認ください。
Indeed（インディード）の求人掲載とは
Indeedは、日本国内でも多くの求職者に利用されている求人検索エンジンです。
インターネット上に掲載されているさまざまな求人情報をまとめて検索できるため、効率よく仕事を探せる点が特徴です。
そして、Indeedには求人情報を検索する機能だけでなく、企業が求人を直接投稿・掲載できる機能も備えています。
企業が投稿した求人は、Indeed利用者が入力したキーワードや勤務地などの条件との関連性にもとづいて検索結果が表示される仕組みです。
まずは、Indeed求人掲載の料金体系や、基本的な仕組みを見ていきましょう。
Indeedは無料で求人掲載できる
Indeedでは、初期費用や掲載料をかけずに無料で求人掲載を始められます。
採用が成功した際の成功報酬も発生しません。
無料掲載には、主に次の2種類の方法があります。
- Indeedのアカウントを作成し、求人情報を直接入力する「直接投稿」
- Indeedと連携している採用管理システム（ATS）から求人を掲載する「ATS連携」
かつては、自社の採用ページに掲載されている求人情報を自動で読み込む仕組み（クローリング）もありました。
しかし、2026年7月現在はクローリングが原則終了し、直接投稿とATS連携が中心となっています。
まずはコストをかけずに採用活動を試してみたい企業にとって、手軽に募集を開始できるのが魅力です。
予算が限られている中小企業や店舗でも、リスクを負わずに始められます。
有料掲載との違い・料金の仕組み
Indeedには無料掲載に加えて、有料掲載（スポンサー求人）の枠も用意されています。
無料掲載と有料掲載の主な違いは、求人が求職者の目に触れる機会です。
無料掲載は、利用者の検索内容をもとに関連性が高い求人を表示する仕組みです。
一方で有料掲載は、自社の求人の表示回数を増やせるため、募集を急いでいる場合や、無料掲載で十分な閲覧数を得られない場合に活用できます。
有料掲載の料金体系は、表示された求人がクリックされた分だけ費用が発生する「クリック課金型」です。
ただし、画面に表示されるだけでは料金がかからないため、無駄なコストを抑えやすいといえます。
求人の掲載期間
一般的な求人媒体では「4週間で掲載終了」のように、一律の期間が定められているケースもあります。
しかしIndeedには、あらかじめ決まった掲載期間はありません。
企業側が意図的に休止・終了しない限り、求人は継続して掲載されます。
有料掲載を利用する場合は、企業側の裁量で掲載期間や予算を設定可能です。
ただし、無料掲載では新しい求人に埋もれ、自社の求人が検索結果の上位に表示されにくくなる傾向があります。
時間の経過とともに閲覧数や応募数が減少するケースもあるため、長期間募集する場合は、求人内容の見直しや更新を行いながら運用することが大切です。
Indeed（インディード）に求人を掲載する方法・手順
ここからは、実際にIndeed（インディード）へ求人を掲載する方法を具体的に見ていきます。
前述のとおり、無料掲載には「直接投稿」と「ATS連携」の2つの方法があり、自社の採用体制に合わせて選べます。
掲載する求人数が少なく、まずは手軽に始めたい場合は直接投稿、複数の求人や応募者情報を一元管理したい場合はATS連携が適しています。それぞれの掲載手順を詳しく見ていきましょう。
| 比較項目 | 直接投稿 | ATS連携 |
|---|---|---|
| 掲載方法 | Indeedの管理画面へ直接入力する | ATSに登録した求人をIndeedへ連携する |
| 導入準備 | Indeedの企業アカウントを作成する | Indeedとの連携に対応したATSを用意する |
| 求人の管理場所 | Indeedの管理画面 | ATSの管理画面 |
| 向いている企業 | 掲載する求人数が少ない企業、ATSを導入していない企業 | 複数の求人や応募者情報をまとめて管理したい企業 |
| 注意点 | 媒体ごとに求人情報の入力や更新が必要 | ATSの導入・利用に費用がかかる場合がある |
直接投稿での掲載手順
直接投稿は、Indeed（インディード）のアカウントを作成し、管理画面から求人情報を直接入力して掲載する方法です。
専用の採用システムを導入していない企業でも始めやすく、無料掲載の中心的な方法といえます。
大まかな流れは次のとおりです。
- Indeed（インディード）の企業アカウントを作成する
- 企業情報（会社名・所在地など）を登録する
- 職種・仕事内容・勤務地・給与などの求人情報を入力する
- 内容を確認して求人を投稿する
- 審査を経て、最大72時間程度で掲載が開始される
画面の案内に沿って項目を埋めるだけで進められるため、専門知識がなくても手続きを完了できます。
掲載開始後も、応募状況を見ながら好きなタイミングで求人情報を更新できます。
一方で、複数の媒体へ同時に求人を出したい場合は、媒体ごとに個別で入力する必要がある点には注意しましょう。
ATS連携での掲載手順
ATS連携は、Indeed（インディード）と連携している採用管理システム（ATS）を利用して求人を掲載する方法です。
ATSに登録した求人情報が自動的にIndeed（インディード）へ反映されるため、媒体ごとに個別入力する手間を省けます。
大まかな流れは次のとおりです。
- Indeed（インディード）との連携に対応したATSを用意する
- ATS側でIndeed（インディード）との連携設定を行う
- ATSに求人情報を登録する
- 登録した求人が自動的にIndeed（インディード）へ反映・掲載される
求人情報を一元管理でき、更新や掲載停止もATS側の操作で完結するため、複数の求人を常時掲載している企業ほど運用の負担を軽減しやすくなります。
ただし、この方法を利用するにはIndeed（インディード）に対応したATSの導入が前提となります。
自社が利用しているシステムが連携に対応しているか、事前に確認しておきましょう。
掲載後にやるべきこと
求人は掲載して終わりではなく、掲載後の運用が採用成果を大きく左右します。
特に無料掲載では、時間の経過とともに新しい求人に埋もれ、表示順位が下がりやすい傾向があります。
そのため、応募状況を確認しながら、求人タイトルや仕事内容を定期的に見直すことが大切です。
Indeed（インディード）に求人掲載するメリット
Indeedは訪問者数や運用しやすさの面で強みを持ち、企業にとって魅力的な求人掲載の選択肢です。
ここでは、Indeedに求人を掲載する主な3つのメリットを解説します。
多くの求職者へ求人を届けられる
Indeedは訪問者数が多く、幅広い年代の求職者が利用する人気のサービスです。
公式サイトによると、月間訪問数は3,240万人にのぼります。
そのため、Indeedに求人を掲載すれば、多くの求職者に求人を見てもらえる可能性が高まります。
また、職種や勤務地、給与などの豊富な検索フィルターが用意されているのも強みです。
求職者は希望の条件を細かく指定して検索できるため、自社の条件に合う仕事を探している求職者に見つけてもらいやすくなります。
応募数を増やしたい企業にとって、有効な手段の1つです。
採用予算に合わせて柔軟に運用できる
Indeedでは無料掲載と有料掲載を選べるため、企業の採用予算に合わせて柔軟に運用できます。
採用予算に余裕がなく極力コストをかけたくない場合でも、無料掲載から始められます。
反対に、採用予算に余裕があれば有料掲載を積極的に活用し、求職者へのアプローチを強化することも可能です。
まずは無料掲載から始め、応募数が不足していれば有料掲載に切り替える、といった運用にも対応できます。
最初から大きな広告費をかける必要がないため、状況に応じて採用コストを調整しながら採用活動を進められるでしょう。
簡単な手順で求人掲載を始められる
Indeedは、専門知識がなくても簡単に求人掲載を始められます。
直接掲載の場合は、アカウントを作成し、企業情報や求人情報を画面に沿って入力するだけで手続き完了です。
投稿後は求人情報の審査が行われ、内容に問題がなければ最大72時間程度で掲載が開始されます。
掲載開始までの期間が比較的短いため、早めに募集を始めたい企業にもおすすめです。
また、営業担当者などを介さないセルフサービス型を採用しており、掲載開始後も好きなタイミングで求人情報を更新できます。
応募者とのやり取りもシステム上で完結するため、採用活動を効率的に行えるでしょう。
Indeed（インディード）に求人掲載するデメリット
Indeedは無料で求人を掲載できるサービスですが、必ず成果が出るとは限りません。
求人を掲載した後も、継続的な運用や改善が求められる場面があります。
ここでは、Indeedを利用する前に知っておきたい主な3つのデメリットを解説します。
応募数が安定しないことがある
Indeedに求人を掲載しても、継続的に一定数の応募が集まるとは限りません。
特に無料掲載では、応募数にばらつきが生じる場合があります。
求人の表示回数や表示順位は、求職者の検索条件、募集する地域や職種、競合求人の状況など、さまざまな要因によって変動します。
自社の求人が検索結果に表示されにくい状況が重なると、求職者の応募は減少するでしょう。
そのため、「先月は応募が集まったのに、今月はほとんど応募がない」といった状況も起こり得ます。
有料掲載であれば求人の表示機会を増やしやすくなりますが、無料掲載ではそのような優遇はありません。
安定した応募数を確保するためには、求人内容を定期的に見直し、状況に応じて改善していくことが大切です。
求人票の改善や運用に工数がかかる
Indeedでの採用活動は、求人を掲載して終わりではありません。
人材確保につなげるためには、クリック率や応募率のデータを確認しながら、継続的に改善していくことが不可欠です。
そのため、求人票の改善や運用に工数がかかりやすい点に注意してください。
たとえば、閲覧数は多いものの応募が少ない場合は、求人タイトルや仕事内容、給与条件などを見直さなければなりません。
改善後も効果を確認し、必要に応じて修正を重ねることが大切です。
検索されやすいキーワードを盛り込むなど、地道な運用が欠かせません。
専任の採用担当者がいない中小企業や店舗では、運用に時間を割くのが難しいケースもあるでしょう。
業務負担が増加し、本来の業務を圧迫する可能性もあります。
競合が多い職種では埋もれやすい
人気が高いIndeedでは日々、数多くの企業が新たな求人を掲載しています。
そのため、同じ職種のライバルが多数いることも念頭におきましょう。
特に競合が多い職種では、短期間で自社の求人が後ろのページへ押しやられることもあります。
無料掲載では、時間の経過とともに表示順位が下がりやすい傾向です。
新しい求人が増えるほど、求職者の目に留まる機会も減少します。
求人内容が魅力的でなければ、クリックや応募にはつながりません。
応募数が伸び悩む場合は、有料掲載を活用して露出を増やす方法もあります。
ただし、広告費をかけるだけで成果が出るとは限りません。
求人内容の改善も並行して進めることが重要です。
Indeed（インディード）で無料掲載できない・表示されないケースもある
Indeed側の掲載基準を満たしていない場合やポリシーに違反していると、求人を掲載できなかったり、非表示にされたりするケースがあります。
無料掲載できない主な原因は、下記のとおりです。
- 業務委託やフランチャイズなど、直接雇用ではない求人である
- 求人内容に年齢や性別を制限するような差別的な表現が含まれている
- 仕事内容や労働条件の記載が不十分である
- 同一の職種や勤務地で、複数の求人を重複して投稿している
こうした基準に抵触すると、審査に落ちたり、掲載が停止されたりしかねません。
Indeedの掲載基準とポリシーをしっかり確認し、適切で分かりやすい原稿作成を心がけましょう。
採用効率を高めるなら「バイトル」の無料相談がおすすめ
Indeedを利用する際の運用工数や応募数の課題・不安を解消したい場合は「バイトル」がおすすめです。
バイトルは若年層からの認知度が高く、学生やフリーターなど、シフト勤務を希望する層へ効率よく求人を届けられます。
Indeedのように検索結果に埋もれる心配が少なく、アルバイト採用を目的とした求職者へ直接アプローチできる点が強みです。
また、職場の様子を伝える動画や写真を求人情報に掲載できるのも特徴です。
文字情報だけでは伝わりにくい職場の雰囲気やスタッフの人柄を可視化できるため、応募者の理解度が高まり、採用後のミスマッチを防ぎやすくなります。
さらに、求人原稿の作成はサポートを受けながら進められます。
自社だけでクリック率や応募率を見ながら改善を繰り返す必要がなく、採用担当者の運用負担を抑えられるのも魅力です。
「なかなか応募が集まらない」「採用してもすぐに辞めてしまう」といった課題を抱える企業の方は、まずは無料相談を活用し、自社に合うかどうか検討してみましょう。
まとめ
Indeedは、無料で手軽に求人掲載を始められる便利なサービスです。
多くの求職者にアプローチでき、予算に合わせた柔軟な運用が実現します。
一方で、応募数を安定させるためには、継続的な原稿改善や運用の手間がかかる点に注意しましょう。
採用の運用工数を削減し、自社にマッチした人材を効率よく確保したい場合は「バイトル」を活用してみてください。
若年層への訴求力と動画表現を活かした募集ができるため、まずは無料相談を利用して、採用活動の選択肢を広げてみましょう。
